MJPの強み
STRENGTH
現地法人を保有しており、教育から送り出し、
日本でのサポートまで一気通貫で対応
よくあるお悩み
- 複数企業が関わるため、コスト・コミュニケーションともに負担が増える
- 海外でどんな教育が行われているかわからない
- 企業様にマッチした人材がなかなか採用できない
MJPなら解決できます
- 自社グループ内で教育から送り出し、入社後サポートまでを対応
- 企業様に合った教育カリキュラムを組むことも可能
- 各企業様に合う人材をご紹介
MJPの一気通貫サポート体制
🇮🇩 インドネシア
・選抜
(LPK)
(P3MI)
🇯🇵 日本
・マッチング
・ご就業
サポート
MJPは現地法人 MASA JAYA PASIFIK を自社グループとして保有。
教育訓練機関（LPK）から送り出し機関（P3MI）、日本での人材紹介・入社後サポートまで、すべてを一気通貫で対応できる体制を整えています。
他社との大きな違い
MJPの場合
自社グループ完結型で
最適な人材をご紹介
MASA JAYA PASIFIK
Multiple Jobs Partner
現地教育から日本での就業サポートまで一社で完結。仲介が入らないため、コスト・スピード・品質すべてを最適化できます。
他社の場合
複数社を経由するため
コスト増・品質管理が困難に
現地教育から日本での就業サポートまで一社で完結。仲介が入らないため、コスト・スピード・品質すべてを最適化できます。
現地に送り出し機関（P3MI）を持つ
P3MI設立認定を取得するには国の基準をクリアする必要があります。
MJPグループでは自社で取得したP3MI認定を活かし、
よりスピーディかつ質の高い人材を送り出す体制を確立しています。
※P3MI取得時の写真
写真,左 ： Ibu Ni Ketut Jayadi, S.S., S.H., M.Kn（公証人）
写真,中央： Bapak I Wayan Eka Saputra（MASA JAYA PASIFIK,ディレクター）
写真,右 ： Bapak Teguh Bachtiar（インドネシア労働省）
MASA JAYA PASIFIKについて
現地法人であるMASA JAYA PASIFIKはインドネシア政府から正式に認可を受けた職業紹介事業所になります。自社グループでP3MI認定を保有しているため、他社に依存しない独自の送り出しが可能です。
P3MI設立認定の主な要件（2025年3月時点）
- 総資本金 N50ルピア（約4,800万円）の運用実績を証明すること
- 設立費用 100ルピア（約1,500万円〜1,440万円）相当を日本にてメリットとして残すこと
- 外国人雇用に関する法律・所管省庁への届出
- 3年間の労働計画書とそれに伴う事業計画、企業の組織構造の提出
- 派遣労働に関する問題が発生した場合の対策・対処策を提出すること
こだわった教育体制
日本語の高校教員の経歴を持ち、インドネシア日本語教師会の
日本語教材の枠組み・カリキュラムの開発に携わっていたメンバーが MAJAPAには在籍。
日本企業であり、日本人がカリキュラムを監修しているため、より日本カラーを出した人材育成に努めています。
博識者の在籍
日本語の高校教員の経歴を持ち、インドネシア日本語教師会の日本語教材の枠組み・カリキュラムの開発に携わっていたメンバーがMAJAPAには在籍しており、日本語力の品質担保に尽力。
厳選されたLPK・LKP
他のLPK・LKPとの提携しており、多数且つ幅広い分野の人材の確保が可能。日本語レベルに基準を設けており、品質の担保にも努めています。
インドネシア政府
・大学との連携定期的に政府や大学協賛のボランティアスクールを実施しており、高額な初期費用が必要とされるLPKに入れない学生にも、平等に学習の機会が得られるような場を提供。
